自動車排ガス規制強化で、ぜん息等の有症率が低下！

公開データを基に解析作業

　自動車排ガスとぜん息疾患有症率を調査するサーベランス調査についての論文が「Ｅnviron　Ｒｅｓ」2014年に発表されました。

環境省データ有意な相関示す

　論文の結論として、「自動車ＮＯｘ／ＰＭ法に基づく自動車排気規制強化が、大気質の改善と3歳児の呼吸器系、アレルギー性疾患有症率の低下に寄与した」としています。自動車排気ガス対策を強化した地域では、疾患有症率が低下したことが明らかとなったとしています。

【うらページ】

環境省審議会委員の論文でも

自動車排ガスとぜん息発症に関連

　「そらプロジェクト調査」や「サーベランス調査」に関わる委員の先生から、各調査の結果に基づいて論文が発表されており、「交通・関連大気汚染は学童の気管支喘息発症と関連していた。」とその有意な関係を認めています。この関連は、日本の調査だけでなく「他（の研究機関）から報告されたコホート研究の結果と一致している」（オランダ、スウェーデン、ドイツ、南カリフォルニア等のコホート調査）と記されています。

川崎市は北部地域に増える原因究明を！

　患者会は、川崎市に対して工場群がない川崎北部地域になぜ、ぜん息患者が多発しているのか、その究明を求めてきました。
　環境省は、ＮＯｘが高濃度になる要因として、①自動車走行台数の多さ、②大型車の混入率の高さ、③2階建てなどの道路構造と沿道のビルによる閉塞空間、④谷戸や盆地状の地形に加え、接地逆転層など気象的条件によると説明しています。